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国際山岳年２００２ |
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国際山岳年日本委員会（田部井淳子委員長）は，2003年中に発行される報告書の提出をもって解散します．
今後は，「国際山岳年とその後の活動」に賛同する個人や機関を中心に，新しい組織（YAMA-NET-JAPAN）が，山岳地域の諸問題への取組をリードしてゆくことになります． YAMA-NET-JAPANは，信州大学山岳科学総合研究所に事務局を置くことになっており，2003年11月22日（土）・23日（日）に信州大学山岳科学総合研究所が主催するフォーラムにあわせて，設立準備を進めています． 情報は，BeyondIYMのページ上でお知らせいたします．
2002年は国連の定めた国際山岳年です。
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我ら皆，山の民国際山岳年は，山岳地域の環境保全および持続可能な開発を促進することで，山岳・低地社会の福利を発展させることを目的としています。国際山岳年は，国連食料農業機関 (FAO)を主導機関としており，FAOは，可能な限り多くの専門分野が山岳地域の持続的開発の達成に焦点をあてられるよう，国連やその他の組織と緊密な連携のもとに活動しています。"We are all mountain people"（我ら皆，山の民）は，FAOが定めた，国際山岳年の世界共通スローガンです。 |
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国際山岳年である2002年，各国政府機関・国際機関・ＮＧＯ等が様々な啓発活動や催しを企画・準備・実施しています。日本からも国際山岳年の活動に貢献したいと考え，2001年10月に日本委員会を発足させました。2001年4月より日本委員会の公式サイトとしてこのホームページの運用を開始し，国際山岳年ついての日本の対応状況を順次お伝えしております。
自治体，NGO/NPOその他の団体，学校，企業，個人など，国際山岳年に関連してイベントを企画したいという方や，国際山岳年に関連しておもしろいアイディアや提言などがおありの方は，日本委員会事務局iym-info@zah.att.ne.jpにご連絡ください。 国際山岳年日本委員会は，日本ロレックス株式会社の支援を受けていますこれまでの経緯と詳細は以下を参照してください。
このページ(http://www.iym-japan.org/)についてのお問い合わせは，下記の管理者までお願いします．  （渡辺悌二・澤柿教伸）
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